word of the year

オックスフォード英語辞典が発表した今年の言葉、2017年のワードオブザイヤー(Word of the Year)は、”Youthquake”となりました。2016年から2017年にかけて、400倍も使用率が上がった言葉です。社会的な側面以外にも考慮されたある一面があり、他の辞典とはまた異なる視点の言葉選びにオックスフォード英語辞典の持ち味を感じます。

”Youthquake”の定義

”Youthquake”の英語の定義は以下の通りです。

A significant cultural, political, or social change arising from the actions or influence of young people.
引用:https://en.oxforddictionaries.com/definition/youthquake

 

若い世代の行動や影響によって引き起こされる重大な文化的、政治的、社会的な変化のことを指しています。ほかの英和辞典などでは、若者の反乱と訳されています。

「Youth(若い世代)」と「quake(震動)」を組み合わせた造語です。中学校で習う英単語の「地震(earthquake)」は「地球(earth)」の「quake(震動)」なので、比較的日本人でもイメージしやすい言葉ですね。

新しい造語なの?

実はけっこう古くから存在する言葉で、最初に記録されているもので、1965年の1月に雑誌Vogueにて、使われていることが確認されています。

当時の意味としては、1960年代のロンドンの若者ファッションの変化の影響力を表現したものでした。

なぜ”Youthquake”が選ばれたのか?

Why

主にニュージーランド、アメリカ、イギリスにて、若者の選挙の投票により、劇的な変化が見られたことが主な原因です。

ことの発端はイギリスの選挙で労働党党首のジェレミーコービン(Jeremy Corbyn)氏率いるイギリス最大野党の労働党が圧倒的に若者からの投票を得たことがきっかけです。

その後ニュージーランドでも18歳から24歳の投票率が約25%も上がるなど、若者の選挙への影響力が顕著になった年でした。

ちなみに他の辞典では、ケンブリッジ英語辞典では、populism(ポピュリズム)、メリアムウェブスターでは、feminism(フェミニズム)、ディクショナリードットコムでは、complicit(共謀した)が選ばれています。どれも、社会的に影響を与えた出来事、主に政治が原因の言葉です。

オックスフォード英語辞典は、社会的な面だけでなく、”Youthquake”の定義が当時と大きく異なり、2017年なりの使われ方をされている点に着目されているととらえることができます。

ただ、一部のツイッターでは、「実際誰が使っているの?」という声も多く、オックスフォード英語辞典の「今年の言葉」の選び方自体を疑問視する声も目立つ結果となりました。

”Youthquake”の使い方

  • Youthquake with 0 Magnitude

 

「Youthquakeは効果ないね。」

  • ‘a youthquake has altered the Tokyo landscape.’

Youthquakeで東京の地が一変した。

実際あまり見かけない言葉ですが、使っているケースもどちらかというと若者より上の世代が、若者から生じた波を、傍観する立場で揶揄する際に使用されるケースが多いですね。

”Youthquake”の影響力

Influence

この言葉の意味の変化には、facebookやtwitterなどのSNSの発達が大きく影響していると考えられます。誰もが気軽に発信者となれる時代となりました。人に賛同される人が、必ずしも「偉い人・権威のある人」ではなくなってきています。

高度経済成長期からずっと最も大きな影響力をもってきたテレビについても視聴率の低下が物語っています。SNSという新たな情報メディアを多用する若者にとって、テレビは観たいときに観ることのできないものであり、テレビ離れが加速しています。既存のメディアもそのありかたに多少なりと変化が見られますが、もうじきテレビの広告収入は下がり、ますます下降していく産業になりつつあります。

例に上がっている政治への影響は、海外の話ばかりですが、SNSの加速とテレビ離れは世界的に広がっています。今の「若者」世代が、独自のメディアを通して意見を主張、交換したりすることは当たり前になっています。これは、今の「若者」世代が、主になって世界を動かす時代はもう始まっていることを示しています。日本の若者が政治に関心を大きく示す時代ももう近いでしょう。日本の政治家もしっかりとこのあたりを考えた政策を打ち出さないと、足元をすくわれる日がやってくるかもしれませんね。

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